Report

CISO Guide to Cyber Resiliency: Building a Future of IT Stability (JP)

企業はビジネスのレジリエンシー(事業継続性/回復力)を検討する際、サイバー攻撃からのレジリエンシー対策も一体として考える必要がある。
/

サイバー・レジリエンシーとは、企業がサイバー攻撃を受けた際、事業継続に必要となる一連の対策である。このような対策を立案し実行するにあたっては、CISO(最高情報セキュリティ責任者)の役割は非常に重要であり、2024年、CISOにとってサイバー・レジリエンシーの導入は最重要課題になるだろう。

本エグゼクティブ・ブリーフは、サイバー・レジリエンシー戦略を立案する際の基本的な考え方をまとめたものであり、CISOに対してサイバー・レジリエンシーに対する理解を深めてもらうことを狙った。

弊社 Cybersecurity Service のお客様は、このレポートをダウンロード頂けます。

本レポートでは、National Institute of Science and Technology (NIST) および英国の Department for Science Innovation and Technology に言及しています。

Related Content

Digital Operational Resilience Act (DORA): Take a Licking and Keep on Ticking (JP)

March 1, 2023 – 金融市場の相互接続がより緊密となる昨今、欧州各国では金融業界全体がサイバー攻撃によるシステミック・リスク/集中リスクに晒されているとの認識が広がっている。このような懸念に対処するため、欧州委員会/欧州理事会議長国/欧州議会が協力して、金融機関と金融機関向けソリューション・プロバイダーに向け、これまでに類を見ないフレームワーク:デジタル・オペレーション・レジリエンス法(DORA)を構築した。DORAは、金融機関に対して「顧客レベル」「ICTサービス・ベンダー・レベル」にまで踏み込んで、これまで以上にオペレーショナル・レジリエンシー/ビジネス・コンティニュイティに取り組むことを要求している。 本レポートは、金融機関のCISOやオペレーション・レジリエンシーの責任者がDORA を理解し導入期限までに何をするべき計画策定の指針となることを目指した。執筆にあたっては、2022 年11月に公表された「The Digital Operational Resilience Act (Regulation (EU) 2022/2554:258 ページ)」を精読/分析し、金融機関が2025年の導入期限までに取り組むべき要件をまとめた。 弊社 Cybersecurity service をご契約のお客様は、本レポートをダウンロード頂けます。 本稿では、the...
欧州委員会のデジタル・オペレーショナル・レジリエンス法(DORA
金融セクター全体のレジリエンシー確保は、各金融機関やサービス・プロバイダーなど関係各社があらゆるサイバー攻撃に耐えられてはじめて実現可能となる。  

Payment Processing Resiliency: A Study on Strategies and Experiences (JP)

Boston, May 4, 2022 – カード・ペイメント・システムのトラブルや、オープン・バンキングへの注目が高まるにつれ、万一の際のレジリエンシー対策(システムの回復力)強化を考える企業が増加している。一旦ペイメントに関する処理が滞れば、金融機関やカード処理を受託しているプロセッサーはレピュテーション・リスクに晒される。ペイメント処理に関するレジリエンシーは、競争力の源泉であり、法的、及び規制上の必須条件である。 本レポートは、世界各地のカード・アクワイアラー/イシュアー/プロセッサーがレジリエンシーに関してどのような取り組みを行っているか、その現状を俯瞰するとともに、今後のアプローチに影響を与える様々な要因を考察する。執筆にあたっては、2021年11月から12月にかけて、世界各地の金融機関/プロセッサーのリスク管理部門/レジリエンシー担当部門に対するヒアリング調査を実施した。 本レポートには、図15点と表5点が含まれます(全34ページ)。アイテ・ノバリカ・グループのCybersecurity, Commercial Banking & PaymentsもしくはRetail Banking & Paymentsセグメントをご契約のお客様は本レポートおよびチャートをダウンロードいただけます。 本レポートは、Axelos, Barclays Bank,...
カード・ペイメント・システムのレジリエンシー対策調査
金融機関(カード・アクワイアラー/イシュアー)やペイメント・プロセッサー等、カード・ペイメント・インフラの運営企業は、オープン・バンキングの動きや規制強化、また顧客の期待値の高まりなどから、自社サービスのレジリエンシー(被災した後の回復力)強化を迫られている。  

Get Summary Report

"*" indicates required fields

This field is for validation purposes and should be left unchanged.
Name*